ノーマルプリウスに比べ先進的なプリウスPHVですが、高価なバッテリーなどコストがかかっており金額も割高です。
しかしプラグインハイブリッドには補助金の助成で税金の免除や減額などの恩恵があるのを忘れていけません。
そこでプリウスPHVの購入で、どれだけの補助金が適用されるか説明しています。
充電設備の工事についても補助金が出る場合がありますので、しっかりチェックしょう。
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新型プリウスPHV 補助金の定義
プリウスPHVの購入で適用される補助金は、税金の優遇や交付金となります。
補助金相当額が車両購入費から差し引いてもらえるものではないので誤解しないよう注意しましょう。
新型プリウスPHV 2019年の補助金はいくら?
2019年2月の時点で補助金合計額は Aグレードを選択すると354,600円になります。
内訳は以下の通りですが、納車のタイミングで異なる場合もあります。
■エコカー減税 (車両購入時)
自動車重量税 30,000円が免税
自動車取得税 81,500円~105,500円が免税
■自動車グリーン税制(翌年)
翌年度自動車税 29,500円を減税(実質10,000円)
■CEV(グリーンエネルギー自動車)補助金 (車両購入時に申請後に交付)
プリウスPHVの場合 200,000円を交付
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新型プリウスPHV CEV補助金の申請は?
毎年、CEV(クリーンエネルギー自動車)の普及のため助成金として国の予算が組まれています。
しかし、次第に助成対象車やエコカー販売台数の増加で予算を1年を待たずに使い切ってしまっているのが現状です。
ちなみに2018年度の予算は12月半ばで使い切っており、2019年1月の時点ではCEV補助金の申請は受付てもらえません。
2019年度の予算は4月に確定し発表となります。
もし2月や3月にプリウスPHVを購入された場合は、4月の発表を待って申請してください。
2019年度は消費税増税のため需要が増えることが予想されており、早々に予算を使い切ってしまう可能性があります。
また、CEV補助金が減額される可能性もあります。
プリウスPHVを検討されるなら、早めの決断が望ましいでしょう。
なお消費税増税に伴い、自動車税の減税が予定されています。
新型プリウスPHV 補助金適用時の注意点
補助金を適用するにあたりいくつか条件がありますのでまとめました。
いずれも購入するディーラー営業マンから詳細を説明してもらいましょう。
一定期間の保有義務が発生する
補助金を適用した場合、その車は4年の保有義務が発生します。
それまでに売却などで車を手放した場合は補助金の返還義務が生じますので注意が必要です。
手放す時点で次世代自動車振興センターへ申請すると所有年数に応じた返金額が提示されます。
申請せずに手放した場合は、以後のCEV補助金の申請は受け付けてもらえないばかりか、支払い命令が送られてくることになります。
車両本体の値引きで補助金が減額される
車両本体価格はそのままにして、オプションなどその他の要素で値引きしてもらいましょう。
新型プリウスPHV 充電設備への補助金
プリウスPHVを自宅で充電する場合、充電設備の工事が必要な場合があります。
この充電設備の設置や、プリウスPHVの購入に対して各地方自治体で補助金がもらえるところがありますので、下記リンクから条件を入力して検索してみましょう。
各自治体独自の取り組みやディーラーのキャンペーンなどチェックしておくことをオススメします。
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